軽薄短小
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液晶とプラズマを合わせた薄型テレビの年間国内出荷台数が、初めて
ブラウン管テレビを抜くことが確実になった。 低価格化で急速に普及
が進み、半世紀の間、ブラウン管が占めてきたテレビの主役の座を奪う...
(05.08.26 日経新聞 3面)
軽くすれば、薄くすれば、短くすれば、小さくすれば、 軽薄短小化
すればビジネスは拡がる。ユーザー自身がそれを望んでいるからだ。ナノ
テク、ICタグ等、技術革新がそれを後押ししている。
軽薄短小化...が進む。
ムーアの法則など、ITとナノテクがその勢いを加速している。
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短
・ナノテク
小
・携帯電話
・ナノテク
・ウエラブルコンピュータ
・ICタグ
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東芝は記憶容量4ギガの0.85インチ型HDDの量産に乗り出す。 携帯電
話に使うと、現行の100倍以上の保存容量になり、楽曲の保存、 動
画増の録画などに用途が広がる。韓国のサムスンも年内に量産に入る...
(05.04.12 日経新聞夕刊 1面トップ)
携帯の能力がこれで更に飛躍的に高まる。
王子製紙は、エフ・イー・シーが開発したICタグを、紙に埋込む技術を開発。
製紙工程ですき込む。 値札やラベル、偽造防止に商品券や紙幣に使
える。トッパン・フォームズが販売。05年、マレーシアの道路使用税証明書でテスト...
(04.11.09 日経新聞 12面)
「産業のコメ」ICタグが薄く小さくなり、 応用範囲が大きく拡大して
いる。その勢いは止まる所を知らず期待の新ビジネスとなってきた。
日立、富士通、東芝の3社が小型HDDを04年度は30%増と一斉増産へ。
03年の2.5インチ以下の小型機の海外市場シェアは3社で95%。 技術力で
先行し、この分野への参入拡大を狙う米韓勢の追撃をかわす構え...
(04.07.01 日経新聞 11面)
シャープは薄型テレビでは最も高精細で薄い液晶テレビを発売。「アクオス」シ
リーズの新製品で画面部分の厚みは7センチ。これまで最も薄かった従
来機種より1センチ薄く国内で最も薄く軽い。薄型テレビは人気高騰中...
(04.01.27 各紙 01.26 シャープ)
ニスカの小型ビデオ・デジカメ向け超小型絞り「オートアイリス」。 直径6_の業
界最少モーターが羽根を開閉、光量を調整する。オートアイリスは50億円規模。
前年比2割増。軽薄短小がもてはやされるなか、いっそう小型化へ...
(03.10.02 日刊工業新聞 3面)
松下、動画や音楽も記録する多機能カメラD-snap発売。厚さ9.9ミリ、重
さ74c。200万画素クラスのデジタルカメラとしては世界最薄。松下が推進
するSDメモリーカードを使用、普及を図る狙い。販売価格は3万円前後〜...
(03.09.12 各紙)
三洋電機は、03年2月から、カラー表示の有機ELを量産、世界で初めて
商用出荷を始めた。デジタルカメラや携帯向け。 大型化・高精細化を進
め、テレビやPDAでの活用を目指す。東芝、ソニーなど各社も2005年頃...
(03.03.04 日経新聞 3面)
液晶カラーテレビの2002年の出荷台数は48%増の100万台、 薄型大画面
のプラズマテレビも 2.8倍と急伸。ブラウン管型テレビは12%減...
電子情報技術産業協会調べ。
(03.01.29 日経新聞 3面)
電機各社は次世代型薄型テレビを実用化。 東芝はFED技術の実用化
にメドをつけ、来春にも発売。三菱電機は薄型プロジェクションテレビを05
年にも発売。三洋、ソニーは有機EL超薄型テレビを商品化する。
(03.01.08 日経新聞 1面)
カシオのデジカメ「EXILIM」。厚さ11.3_、重量85cと小型軽量ながら普
及型のデジカメと同程度の機能。月産台数は計画の2倍の10万台、携
帯性重視のデジカメとして業界他社に先駆けた。
(03.01.07 日経新聞 15面)
シャープはパソコンやテレビなどを薄型化する技術を開発した。液晶画面
や周辺回路を0.7_のガラス基板上に焼き付け薄型化。PDAなどに使
うほか、カード型モバイルディスプレーなど次世代商品の開発につなげる。
(02.10.23 各紙)
三菱商事は 次世代ディスプレーとして有力な有機EL市場に参入する。
米ベンチャーに出資、同技術の普及に取り組む。 紙のように丸められ
る「電子ペーパー」の実現を目指す。
(01.08.10 日経新聞 11面)
東レは有機ELの「赤」を実現、 すでに実用化している緑色や青色と
併せ、フルカラーのディスプレーを製造するのに必要な三原色がそろった。
(01.07.13 日経新聞夕刊 1面)
東北パイオニアとTDKが有機ELディスプレーを他社に先立ちカーオーディオ向け
等に実用化。NECは、韓国サムスンSDIと合弁会社を設立、有機EL事業に
本格参入。東芝や三洋等も2002-2003年にかけて、量産化を計画。
(01.05.29 読売新聞)
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